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実践教育訓練研究協会の活動方針

活動方針
  本協会は、生産技術の高度化により技能と技術の融合化が進展していることに伴い、高度な実践的技能および知識を有する人材の育成を行うための教育訓練(以下「実践教育訓練」という)に関わる技法の確立および普及を図り、もってわが国における労働者(実践技術者)の職業能力の開発および向上に貢献することを目的として、厚生労働大臣の認可を受け、社団法人として設立されたものです。
 職業能力開発に携わる方々を主な構成員とする協会です。全国の職業能力開発施設(厚生労働省所管の雇用・能力開発機構立大学校、短大校、センターおよび県立短大校、民間企業立短大校など)、文部科学省系の大学や高等専門学校の教官・指導員、あるいは民間企業の技術者がこの主旨に賛同して、さまざまな研究活動を進めています。
 本協会は、技術・技能の教育訓練および職業能力の開発と向上に貢献することを目的に、厚生労働大臣の認可を受けて設立された社団法人です。
    

実践教育訓練研究協会の活動内容

 21 世紀の「ものづくり」を担う技能・技術者の育成のため、産・学の連携の下、「実践教育訓練」の普及と向上に向け、組織を拡充してさまざまな活動を進めています。

1.実践教育研究発表会
 実践教育訓練・技術に関する研究発表会および総会が、年一回、全国各地で開催されています。

2.各種出版活動
  主に工学系、技術系のテキスト、専門書など、独自の出版活動を行い、わが国の技術者教育に貢献しています。 また、書物は一般書店にも置かれ、多くの方々に利用されています。     
3.自主編集物の発行 
  意欲的な自主企画編集により、会誌『実践教育』(ジャーナル誌)を発行しています。また、会報『Web 実践ニュース』や技術情報誌『アドバンス』ほか各種雑誌を発行しています。     
4.企業展示の開催
 賛助会員の皆様を中心とした企業展示を実践教育研究発表会と同時開催しています。

5.その他の活動
 ・委託・共同研究
 ・分科会:専門分科会、調査研究
 ・情報・ネットワーク:システム構築、データベース
 ・教育普及:教材開発
 ・国際協力:教育交流・海外視察、海外協力支援
 ・会員拡大