第49回理事会が2009年11月 28（土）に職業能力開発総合大学校東京校　3号館2階（東京都小平市）にて開催されました。
　開会の辞
　会長挨拶
　議事録署名者選任
　理事定数確認報告

議事　１．　実践技術者育成表彰制度（仮称）について
　　　　　　　　　趣旨について、実践協会で検討中の「資格」とは切り離し、在学中に努力した優秀な学生を
　　　　　　　　　　表彰するとともに、実践技術者および実践教育訓練研究協会を広く認知させるべく、表彰制
　　　　　　　　　　度を制度化することとした。
　　　　　　　　　　　名称については、趣旨に鑑み「実践教育訓練研究協会　優秀学生賞」とし、毎年３月に表彰
　　　　　　　　　　することとした。
　　　　　　　　　　推薦方法・推薦件数および認定方法について意見があり、それらの意見を取り入れ
　　　　　　　て、資料-１の規定・規約および実施要領を定めた。
　　　　２．　財政基盤の立て直し　教材開発および販売促進
　　　　　　　　　（１）会費の徴収法について
　　　　　　　　　　　　　　再度、自動振込について検討すべきであるとの意見があり、早急に実施方法について
　　　　　　　　　　　　　再調査（担当山下理事）し、実施の方向で検討することとした。
　　　　　　　　　　（２）石丸・山下・磯野および原理事から、広島・九州・四国地域への広報活動の報告があり、
　　　　　　　　　　　　　　今後の活動について提案があった。
　　　　　　　　　　　　　　　・各センターの現状報告　人員の減少・人材育成プログラム実施中
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　能開大との人事交流・実践への敷居が高い。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　訪問時間帯に工夫が必要。
　　　　　　　　　　　　　　　・広報のポイント　　　　　　資料（各系に関連する資料・ジャーナル・入会案内等)を
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　を持参・分科会の活動参加を通して理解を深めてもらう。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　キャリアアップの手助け・訪問後のフォローの必要性。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　組織的に効果的に活動するため、事務局からの指示が
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　必要との提案があった。
　　　　　　　　　　　　　　また、「鉄筋工事を学ぶ」学習会が、11月21，22日大阪府建団連会館にて27名参加の
　　　　　　　　　　　　　　下実施され実践研の現状説明と入会案内を広報したことの報告があった。
　　　　３．　名誉会員規定について　　　[資料−２]参照
　　　　　　　　　　　　　　伊藤理事から提案説明があり、審議の結果一部修正されて２００９年１２月１日より施
　　　　　　　　　　　　　　行することとなった。
　　　　４．　2010実践教育研究発表会北海道大会（仮称）について
　　　　　　　　　　　　　中田担当理事より、経過報告があった。[資料−３]参照
　　　　　　　　　　　　　　1)　期日　　2010.9.30　13:00　〜　10.2　12:00
　　　　　　　　　　　　　　2)　共同開催(案)　特別講演
　　　　　　　　　　　　　　3)　ものづくり工房
　　　　　　　　　　　　　　4)　道内機構各施設・各課の展示
　　　　　　　　　　　　　　5)　地元企業の展示・ポスターセッションへの参加
　　　　５．　その他
　　　　　　　　　　　　　（１）入退会者の承認について
　　　　　　　　　　　　　（２）財政基盤の立て直し　　教材開発および販売促進
　　　　　　　　　　　　　（３）ＨＰの見直しについて
　　　　　　　　　　　　　（４）新公益法人移行検討委員会の設置について
　　　　　　　　　　　　　（５）その他

[資料−１]

実践教育訓練研究協会　　　優秀実践技術者表彰(学生の部)について

実践教育訓練研究協会　優秀実践技術者表彰(学生の部)規定

(趣旨)
本協会の目的は、生産技術の高度化により技能と技術の融合化が進展していることに伴い、高度な実践的技能及び知識を有する人材（以下「実践技術者」という。）の育成を行うための教育訓練（以下「実践教育訓練」という。）に係わる技法の確立及び普及を図り、もって我が国における労働者の職業能力の開発及び向上に寄与することを目的とするである。（定款第3条）

　すばらしい実践教育訓練の結果として、今日、多くの職場で実践技術者が活躍しているが、今なお、その教
　育訓練施設の認知、衆知とともに実践技術者の認知には課題がある。

　この状況に鑑み、実践技術者を輩出している実践教育訓練施設の活動を支援する（定款第4条（8）の事業）ことを目的とするとともに、各教育訓練施設での日頃の教育訓練成績が優秀な学生、ものづくり実験実習にアイディアなどの優秀な評価が得られた者、および教育訓練中に公的機関の競技会やコンテスト等において優秀なる成績を収めた者など、顕著な活躍の業績を評価し、今後、社会に出て優秀な実践技術者として活動を期待し、「実践教育訓練研究協会　優秀実践技術者表彰（学生の部）規定」を制定する。

(目的)第1条　高度な実践的技能及び知識を付与するための教育訓練を受講した学生たちが、社会及び企
業おいて、実践技術者として活躍が期待できる「優秀な学生」を表彰することを目的とする。

　(表彰基準及び名称)第２条　この目的を達成するため、教育訓練の受講において、創意工夫で優れた成果
　を上げたもの、競技会・コンテストなどで顕著な成績を残したものなどを表彰する。
　その名称を「優秀実践技術者賞（学生の部）」とする。

　(授賞対象となる学生)第３条　この表彰制度の認定対象となる学生は、(社)実践教育訓練研究協会の会員
　の勤務している施設に在籍する学生とする。

(組織)第４条　この表彰制度による認定を行うため、優秀実践技術者賞認定委員会(以下「認定委員会」と
いう)を設置する。

(授与)第5条　会長は、認定委員会で推薦された申請者に対して、優秀実践技術者賞(学生の部)を授与する。

(表彰式)第6条　賞の授与は、会長に代わり当該施設で授与するとともに、ＨＰ上に掲載するものとする。

（実施要領）第７条　この規定の取り扱いに関し、必要な事項は別に定める。

（規定の改廃)第8条　この規定の改廃は、理事会で行う。

 (附　則)１．この規定は、平成２１年１２月　１日から施行する。

優秀実践技術者賞認定委員会規約

(目的)第1条　優秀実践技術者表彰(学生の部)規定に基づき、優秀実践技術者賞（学生の部）の認定を行う
ため、優秀実践技術者賞認定委員会(以下「認定委員会」という)を設置する。

(組織)第2条　認定委員会は、論文委員会の委員で組織し、実践教育訓練研究協会会長が委員長を指名する。

（審議事項）第3条　認定委員会は、表彰制度の認定に関することを審議する。

（会議）第4条　認定委員会は、会長が招集し、委員長が議長をつとめる。

（事務）第5条　認定委員会の事務は、協会事務局が行う。

（雑則）第6条　この規約に定めるもののほか、認定に関する必要事項は会長に一任する。

（規約の改廃）第７条　この規約の改廃は、理事会で行う。

（附　則）この規約は、平成２１年１２月　１日から施行する。

優秀学生表彰制度実施要領

１．申請日程
　　　申請の締め切り　　　　　１月末日　必着
　　　認定委員会開催　　　　　２月初旬
　　　認定決定　 　　　　　　　　２月下旬
　　　表彰状送付予定　　　　　３月１日

２．提出書類
　　　申請理由書とともに、そのことを証明する関連資料により申請する。
　　　様式は別に定める。

３．提出先
　　　実践事務局内　　優秀実践技術者賞認定委員会　　宛

４．申請にあたって
　　教育訓練施設の実践研施設分会の推薦・申請
　　施設の複数の正会員から推薦・申請(分会のない施設)
　　施設の正会員から推薦・申請(分会のない、会員の単独の施設)
　　なお、推薦は、各施設１件（応用課程を持つ施設については２件）以内とし、毎年度、50件以内とする。

　５．表彰
　　　毎年3月1日　実践教育訓練研究協会 会長名で賞状を当該施設に送付する。
　　　表彰状授与方法は、各施設に一任する。

様式（←ここをクリックしてください）

 [資料−２]（社）実践教育訓練研究協会名誉会員規定

　（目的）第１条　この規定は、社団法人実践教育訓練研究協会（以下、実践）の名誉会員についての必要
　な事項を定める。

　（定義）第２条　名誉会員とは本協会に功労のあった者で、理事会が推薦し、総会の承認を得た者とする。

　（選考基準）第３条　名誉会員は、以下のいずれかの基準を満たす者とする。
　　　　　　　　（１）満６５歳以上の正会員で本協会の発展に著しく貢献した者
　　　　　　　　（２）本会の支部分会長、施設分会長、系幹事、系編集委員、部会長、副会長、監事、理事等に
　　　　　　　　　　　通算２０年以上就任し、それぞれの職務において、大きな実績を残した者
　　　　　　　　（３）本協会の会長に就任した者

　（選考法）第４条　正会員３名以上の署名をもって、系幹事会に名誉会員候補として推薦できるものとする。
　　　　　　　２　系幹事会は審査した後、理事会に名誉会員候補として推薦できるものとする。

　（入会）第５条　総会で名誉会員として承認された者は、本人の承諾を持って名誉会員になることができるも
　　　　　　のとする。
　　　　　　２　正会員が名誉会員になった場合、自動的に正会員の資格を失い、その権利は第７条によるもの
　　　　　　とする。

　　（会費）第６条　名誉会員は、会費を納めることを要しない。

　　（権利）第７条　名誉会員は、総会に参加することができる。
　　　　　　　２　名誉会員は、総会における議決権および役員選挙権を有しない。
　　　　　　　３　名誉会員は、本会の役員および委員になることはできない。
　　　　　　　４　名誉会員は、本協会主催の研究発表会・研修会への参加および刊行物の受領を無料とする。
　　（退会）第８条　名誉会員は、次の各号のいずれかに該当した場合その資格を失う。
　　　　　　　（１）死亡したとき
　　　　　　　（２）本協会の名誉を毀損し、または本協会定款に違反するような行為をしたとき
　　　　　　　２　名誉会員は、その旨を会長に届けて退会することができる。

　　（規定の改廃）第8条　この規定の改廃は、理事会の決議を必要とする。

　　附則　１　この規定は、平成２１年１２月　１日より施行する。

第48回理事会が2009年10月 2（金）に職業能力開発総合大学校　7号館602室（神奈川県相模原市）にて開催されました。
　開会の辞
　会長挨拶
　議事録署名者選任
　理事定数確認報告
議事　１．　平成2１年度役員の事業分担の確認
　　　　２．　平成2１年度事業計画の確認
　　　　３．　平成2１年度年間スケジュール（案）
　　　　４．　その他（理事の変更）

第47回理事会が2009年10月 2（金）に職業能力開発総合大学校　7号館602室（神奈川県相模原市）にて開催されました。
　開会の辞
　会長挨拶
　議事録署名者選任
　理事定数確認報告
議事　１．　平成20年度事業報告
　　　　２．　平成20年度収支決算報告
　　　　３．　平成2１年度事業計画（案）
　　　　４．　平成2１年度収支予算（案）
　　　　５．　実践技術者の育成支援
　　　　６．　その他（理事の変更、実践教育訓練研究協会賞、入退会の承認、名誉会員の創設）
　　　　　　　　　理事　上田修治→椚原　弘（パナソニック工科短期大学校校長）
写真等の報告、詳細報告については編集中です。


第46回理事会が2009年 6月19（金）に中野サンプラザ　8階第5研修室（東京都中野区）にて開催されました。

　　　　　　　　　　理事会の様子　　　　　　　　　　　　　賛助会員の集い　　　　　　　　 　事業説明をする原理事　　　系毎の懇談
　開会の辞
　会長挨拶
　議事録署名者選任
　理事定数確認報告
　議案　１．　平成20年度事業計画の中間報告
　　　　　２．　平成20年度事業収支の中間報告
　　　　　３．　平成21年度実践教育研究発表会
　　　　　４．　新規事業の立ち上げ（提案）　�@優秀な実践技術者の認定　�Aものづくり教材コンテストの実施　�B教材開発（テキスト改訂等）　�C会員ネットの活用
　　　　　５．　その他（入退会会員の承認、名誉会員制度の提案、広告掲載に関する規定、入会案内の改訂）

第3回賛助会員の集い（理事会後、開催）
　　　　開会
　　　　会長挨拶
　　　　役員紹介
　　　　実践協会活動現況説明
　　　　2009実践教育研究発表会のご案内、企業展示出展のお願い
　　　　新規事業企画について
　　　　系毎に懇談

第45回理事会が2009年 3月27（金）に職業能力開発総合大学校　研究センター会議室（神奈川県相模原市）にて開催されました。

開会の辞
会長挨拶
議事録署名者選任
理事定数確認報告
議案　１．　発表会運営委員会の発足について
　　　　２．　平成20年度事業実施計画の提案
　　　　３．　第46回理事会・第3回賛助会員の集いについて
　　　　４．　事務局からの提案
　　　　５．　その他
閉会の辞

第44回理事会が2008年11月28（金）〜29日（土）にホテル　ルートイン　会議室（長野県諏訪市）にて開催されました。
　
第44回理事会およびセイコーエプソン見学会

開会の辞
会長挨拶　大竹会長
議事録署名者選任　田中理事、有田理事
理事定数確認報告
議案　１．　平成20年度事業計画と進捗状況について
　　　　２．　平成20年度予算実行と今後の見通しについて
　　　　３．　年間事業計画の確認
　　　　４．　役員の任務分担について
　　　　５．　会員拡大と事業拡大のアイデア
　　　　６．　時事問題への対応について
　　　　７．　事務局より
　　　　８．　質疑、提案議題の議論
　　　　　　　1）受託研究
　　　　　　　2）全国大会日程
　　　　　　　3）平成21年度発表会開催場所候補
　　　　　　　4）入会案内の改訂
　　　　　　　5)研究員制度
　　　　９．　その他
閉会の辞

TOPページより
「第44回理事会が開催されました。
初日はセイコーエプソンのものづくり塾の見学も実施されました。
2日目は、平成20年度通常総会および各専門部会総会や各専門部会の幹事会等を受け、
平成20年度事業計画と進捗状況をはじめ盛りだくさんの議題を熱心に討論されました。
役員の任務分担および今後の進め方も活発な議論と共に決まり、
今後の活動に期待がもたれます。」

第42回理事会が2008年9月28日（金）に四国職業能力開発大学校　本館202室にて開催されました。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　第42回理事会
議事　第１号議案　平成19年度事業報告について
　　　　第2号議案　平成19年度収支決算報告について
　　　　第3号議案　平成20年度事業報告（案）について
　　　　第4号議案　平成20年度収支予算（案）について
　　　　第5号議案　役員（理事・監事）の選任について
　　　　第6号議案　その他
　　　　　　　　　　　　　（1）運営基金の設立について
　　　　　　　　　　　　　（2）実践教育訓練研究協会賞について
　　　　　　　　　　　　　（3）新公益法人について　経過説明のみ
　　　　　　　　　　　　　（4）清水二郎氏の顧問推薦について

この後、総会にて各議案は承認されました。
総会後の理事会(第43回理事会)にて大竹理事が会長に推薦され、就任いたしました。

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2008年度　（社）実践教育訓練研究協会　役員(理事・監事)

会長　大竹　　勉　　（長野県工科短期大学校校長）　　（2007〜）
「新会長就任あいさつ」実践ニュースNo.158（2008年冬号）


2009年10月30日（金）大竹会長、宮澤事務局長が、独立行政法人　雇用・能力開発機構の丸山理事長と対談（クリックしてください）

　　顧問　早川宗八郎　（東京工業大学名誉教授）　（2006〜）
　　顧問　清水　二郎　（東京工業大学名誉教授）　（2008〜）

　　理事　有田　浩之　　（職業能力開発総合大学校東京校講師）　　　新理事あいさつ（2006〜）
　　理事　石丸　　進　 　（元福山職業能力開発短期大学校教授）　　　　理事あいさつ
　　理事　伊藤　昌樹　　（関東職業能力開発大学校准教授）　　　　　　　　　　　　　　　　（2008〜）
　　　　　　
　　理事　上田　　修治　（松下電器工科短期大学校校長）（2007〜）→椚原　弘　（パナソニック工科短期大学校校長）（2009〜）
　　理事　大竹　　勉　　（前長野県工科短期大学校校長）　　　　　　　新理事あいさつ（2003〜）
　　理事　岡野　一雄　　（職業能力開発総合大学校教授）　　　　　　　新理事あいさつ（2002〜）
　　理事　久保　　紘　　　（関東職業能力開発大学校校長）　　　　　　新理事あいさつ（2004〜）
　　理事　田中　義弘　　（職業能力開発総合大学校教授）　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2008〜）
　　　　　　
　　理事　千秋　広幸　　（山形県立産業技術短期大学校教授）　　　　新理事あいさつ（2004〜）
　　理事　辻　　　茂　　　（東京工業大学名誉教授）
　　理事　戸田不二緒　　（職業能力開発総合大学校校長）
　　理事　中田　英次　　（北海道職業能力開発大学校教授）　　　　　　新理事あいさつ（2008〜）
　　　　　　
　　理事　中山　政徳　　（高知職業能力開発短期大学校校長）　　　　　　　　　　　　　　　（2008〜）
　　　　　　
　　理事　奈須野　裕　　（東北職業能力開発大学校准教授）　　　　　　新理事挨拶（2008〜）
　　　　　　
　　理事　萩野　幸一　　（株式会社デンソー技研センター：前デンソー工業技術短期大学校校長）　新理事あいさつ（2005〜）
　　理事　原　　圭吾　　　（中国職業能力開発大学校准教授） 　　　　　新理事あいさつ（2004〜）
　　理事　星野　政博　　（東北職業能力開発大学校助教授）　　　　　　新理事あいさつ（2004〜）
　　理事　宮澤　昊一　　（実践教育訓練研究協会事務局長）　　　　　　　　　　　　　　　　（2008〜）
　　　　　　
　　理事　山見　豊　　　（職業能力開発総合大学校東京校）　　　　　　新理事あいさつ（2006〜）
　　理事　山下世為志　（四国職業能力開発大学校准教授）　　　　　　　　　　　　　　　　（2008〜）
　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（50音順）
　　監事　小林　辰滋　　（元高度職業能力開発促進センター所長）
　　監事　笹森　健壽　　（前実践教育訓練研究教会事務局長）

第41回理事会が2008年6月20日（金）に中野サンプラザ8階研修室にて開催されました。
議案　１．「平成19年度事業計画の中間発表」について
　　　　２．「平成19年度事業収支の中間発表」について」
　　　　３．「平成20年度実践教育研究発表会」について」
　　　　４．「役員改選」について
　　　　５．その他

同日15:30〜16:00　賛助会員の集い　於：中野サンプラザ8階研修室
　　　16:00〜16:40　特別講演「松下電器のものづくりと教育訓練」　於：中野サンプラザ13階スカイルーム
　　　　　　　　　　　　　講師：上田　　修治先生　（松下電器産業（株）理事、松下ものづくり大学校校長、松下電器工科短期大学校校長）
　　　　　　　　　　　　　　松下電器のものづくりと教育訓練
　　　　　　　　　　　　　　　１．事業概要とトピック
　　　　　　　　　　　　　　　２．モノづくりと人づくり
　　　　　　　　　　　　　　　３．教育訓練の展開

　　　17:00〜19:00　懇親会　於：中野サンプラザ13階スカイルーム

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2007年度　（社）実践教育訓練研究協会　役員(変更のみ)

会長　大竹　　勉　　（長野県工科短期大学校校長）　　（2007〜）
「新会長就任あいさつ」実践ニュースNo.158（2008年冬号）

理事　上田　　修治　（松下電器工科短期大学校校長）（2007〜）

2006〜07年度　（社）実践教育訓練研究協会　役員

　会長　清水　二郎　　　　　「新会長就任あいさつ」実践ニュースNo.146（2005年冬号）

プロフィール
　清水二郎（しみず・じろう）／ 大正15年生まれ。昭和28年、東京工業大学工学部繊維工学科卒業 。工学博士。
　昭和51年から東京工業大学教授。昭和59年に同大学工学部長（〜61年）。
　傍ら学術審議会専門委員、繊維学会長、国立高等専門学校協会長、県立職業能力開発短期大学校校長会長など各種委員を歴任。
　現在東京工業大学名誉教授、北京化繊工学院名誉教授。
　専門分野は繊維工学、超高速紡糸、繊維構造の形成と機構など。
　日本繊維学会、高分子学会等に所属。
　昭和38年、日本繊維機械学会賞受賞。
　昭和58年、Fellow of the Textile Institute（英国）。
　平成10年、The Fiber Society（米国）名誉会員、同年11月には勲三等旭日中綬章を受ける。

　　顧問　早川　宗八郎　（東京工業大学名誉教授）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2006〜）

　　理事　秋山　恒夫　　（職業能力開発総合大学校教授）　　　 　 　　新理事あいさつ（2004〜）
　　理事　有田　浩之　　（職業能力開発総合大学校東京校講師）　　　新理事あいさつ（2006〜）
　　理事　萩野　幸一　　（株式会社デンソー技研センター：前デンソー工業技術短期大学校校長）　新理事あいさつ（2005〜）
　　理事　石丸　　進　 　（元福山職業能力開発短期大学校） 　　　　　　理事あいさつ
　　理事　大竹　　勉　　（長野県工科短期大学校校長）　　　　　　　　　新理事あいさつ（2003〜）
　　理事　岡野　一雄　　（職業能力開発総合大学校教授）　　　　　　　新理事あいさつ（2002〜）
　　理事　工藤　光昭　　（秋田職業能力開発短期大学校教授）　　　　新理事あいさつ（2000〜）
　　理事　久保　　紘　　　（関東職業能力開発大学校校長）　　　　　　新理事あいさつ（2004〜）
　　理事　清水　二郎　　（東京工業大学名誉教授）
　　理事　清水　　剛　　　（松下電器工科短期大学校校長）　　　 　　　新理事あいさつ（2003〜）
　　理事　千秋　広幸　　（山形県立産業技術短期大学校教授）　　　　新理事あいさつ（2004〜）
　　理事　辻　　　茂　　　（東京工業大学名誉教授）
　　理事　戸田不二緒　　（職業能力開発総合大学校校長）
　　理事　中嶋　俊一　　（関東職業能力開発大学校教授）　　　　　 　新理事あいさつ（2004〜）
　　理事　中村　佳史　　（職業能力開発総合大学校東京校教授）　　　理事あいさつ
　　理事　原　　圭吾　　　（中国職業能力開発大学校助教授）　　　　　新理事あいさつ（2004〜）
　　理事　星野　政博　　（東北職業能力開発大学校助教授）　　　　　　新理事あいさつ（2004〜）
　　理事　前田　晃穂　　（職業能力開発総合大学校東京校教授）
　　理事　山見　豊　　　（千葉職業能力開発短期大学校調査役）　　　　新理事あいさつ（2006〜）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（50音順）
　　監事　小林　辰滋　　（元高度職業能力開発促進センター所長）
　　監事　笹森　健壽　　（前実践教育訓練研究教会事務局長）


*業務担当役割分担

（社）実践教育訓練研究協会事務局　　　　　〒185-0021　東京都国分寺市南町2-18-36-203
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　TEL 042-300-1651（Mon,Wed,Fri） 　FAX 042-300-1652
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　E-mail:jissen@jissen.or.jp